乾燥注意報は、気象庁が発表する16種類の注意報のひとつです。空気の乾燥により火災が発生しやすい状態、あるいは発生した火災が延焼しやすい気象条件になると予想されるときに、注意を呼びかけるために発表されます。
大陸からの移動性高気圧に覆われたときや、フェーン現象によって空気が乾燥する場合に、乾燥注意報が出されることが多くなります。特に冬場から春先にかけてはもともと湿度が低い日が続きやすいため、発表頻度が高くなる傾向があります。
乾燥注意報の発表基準は、主に「最小湿度」と「実効湿度」という2つの指標に基づいています。
最小湿度は、1日の中でもっとも低い相対湿度のことです。一般的に、最高気温が記録される昼過ぎごろに、湿度が最も低くなります。最小湿度が低いほど空気が乾いており、火災のリスクが高まります。
実効湿度は、木材がどの程度乾燥しているかを表す指標です。当日だけでなく、前日やそれ以前の湿度も加味して算出されます。数日にわたって乾燥した日が続くと実効湿度が下がり、木材や枯れ葉が燃えやすい状態になります。
実効湿度が50~60%を下回ると、火災の発生・延焼リスクが高まるとされています。
乾燥注意報の発表基準は、地域の気候特性に応じて各気象台が設定しています。そのため、全国一律ではなく、地域によって数値が異なります。以下はいくつかの地域の基準値の一例です。
| 地域 | 最小湿度 | 実効湿度 |
|---|---|---|
| 東京都23区 | 25%以下 | 50%以下 |
| 大阪府 | 40%以下 | 60%以下 |
| 沖縄県 | 50%以下 | 60%以下 |
お住まいの地域の正確な基準値は、気象庁の「警報・注意報発表基準一覧表」で確認できます。
乾燥注意報が出ているときは、空気が非常に乾いており、ちょっとした火種でも火災につながる可能性があります。次のような点に注意しましょう。
「山火事 乾燥チェッカー」では、乾燥注意報の発令状況をリスク判定の要素のひとつとして使用しています。直近3日間の降水量が少なく、かつ乾燥注意報が発令されている場合、その地域は「中リスク」以上と判定されます。さらに強風注意報も重なっている場合は「高リスク」と判定されます。
出典・参考:
気象庁「気象警報・注意報の種類」(https://www.jma.go.jp/jma/kishou/know/bosai/warning_kind.html)
気象庁「警報・注意報発表基準一覧表」(https://www.jma.go.jp/jma/kishou/know/kijun/index.html)
気象庁「はれるんランド - 乾燥注意報について」(https://www.jma.go.jp/jma/kids/kids/faq/b1_11.html)
最終更新日: 2026年3月24日